『神川村郷土誌』に引用されている『元禄十三年二月武州方より代官へ差出したる書状』よれば、武蔵国側 (秩父郡 5村) は、神道裁許状の存在およびその記載内容を根拠に神流川が国界であると主張した。

神道裁許状は、神職に与えられた免許状で、寛文5年(1665) 以降、幕府の支配体制のなかで制度化され、京の吉田家によって発行された。

一般に寺社における国郡認識は堅固で変化せず、より古い記憶をそのまま留めていることが多い (『22. 根羽村』や『28.3.2. 高椅』を参照)。また神道裁許状の性格上、公的な書類に相当する。つまり武蔵国側 (秩父郡 5村) の主張は正しい。

「野栗権現」(現在の乃久里神社、上野村 新羽字野栗^※6) と「戸野妙見」(明治期の戸野神社、現在は戸野を含む神流町 生利の御鉾神社に合祀^※6) は実際に妙見社 (妙見宮、現在の秩父神社) を勧請したもので^※8、神道裁許状も妙見社から添状を得て取得していた。このため上野国側 (山中領) も扱いに困っていたようで、元禄13年(1700) 2月『山中領村々上州・武州国境画定につき願状』^※7には以下のように書かれていた。

しかし上記のとおりで変更できず、また「武州」の表記がある棟札について武蔵国側 (秩父郡 5村) から指摘されると、上野国側 (山中領) は「全体的に文字ははっきりしない」^※11という苦しい弁明しかできなかった。

前述のように武蔵国側 (秩父郡 5村) は正しく、そもそも譲る必要はないが、その主張に固執する理由 (具体的な利害) があったとすれば、国界が分水嶺になれば野栗権現・戸野妙見 (乃久里神社・戸野神社) と妙見社 (秩父神社) の結びつきが失われることにあったのではないかと思われる。規模の大きい神社で祭礼が行われると、周辺の村々や関係のある神社 (末社) は分担金や奉仕を求められることが多い。2社が離れれば 5村の負担が重くなる懸念を抱いていたのかもしれない。

とはいえ幕府の裁許を求める争論では、江戸への往復・滞在費用のほか、役人への土産物などその費用は相当なものになる。元禄15年閏8月『山中領村々上州・武州国境論争裁許覚』^※12によれば、武蔵国側 (秩父郡 5村) は最終的に国界が分水嶺であってもかまわないという姿勢を示した。結局その負担は妥協可能な範囲であって、生活に直接的な影響を及ぼすようなものではなかったのだろう。

上野国側 (山中領) の文書は先行するものとして、元禄12年(1699) 5月『山中領村々上州・武州国境論争申立書』^※13と元禄13年(1700) 2月『山中領村々上州・武州国境画定につき願状』^※14があるが、前述のように実態はともかく公式には武蔵国側 (秩父郡 5村) が正しいため、その主張はよくあるように回りくどく客観性・論理性に欠け、反論にも成功していない。また山中領としては客観性を追求したところで無意味なので、領内が二分された場合の生活の困窮に訴えるしかないが^※15、どこか取り繕ったところがあって、伝わってくるものがない。

それを感じ取ったのか、元禄15年(1702) 6月『山中領村々上州・武州国境紛争につき故障口上書』^※16では、内情が詳細に記載された。

つまり相互扶助もひとつの郷村であるから成り立つのであって、別々の郷村になれば簡単に瓦解することが明らかにされている。このほか焼き畑跡の相互利用 (薪場・秣場) や道・橋の修繕、茅葺き屋根の葺き替え (材料・人手の協力) も成り立たなくなることが記載された。

別の項目によれば、一般の入会地利用に関して、たとえば北岸の万場村が南岸の森戸村の入会地を利用する場合など証文を取り交わすケースもあったが、全般的には信頼関係で成り立っていた^※19。しかし元禄7年(1694) から実施された検地では、そのような入会地をすべて書き出すことが要求された。これによって所有権・利用権を明確にしなければならなった結果、ありとあらゆる入会地で争いに発展する気配があったという^※20。

『万場町誌』(1994)は、この争論の結果について「自分たちの主張を実現させるために山中領の百姓たちの示した底力は、躍動感にあふれ、その結束力と名主・長百姓を中心とした指導力は、後世にも語り継がれるべき出来事でもある」とあるが、どうだろうか。